日本三大中華街：横浜中華街

横浜中華街は、神奈川県横浜市中区山下町一帯に所在するチャイナタウン（中華街）である。1955年以前は唐人町や南京町と呼ばれていた。華僑の出身地は広東省が比較的多いが、中国各地に分散している。上海路、中山路、福建路など、地名を冠した路地が交差しており、各路地には、当該地の出身者が多い。所在地である中区の中国人人口は6000人を超える。これは同区で登録されている外国人の約4割に当たる。
約0.2平方キロメートルのエリア内に500店以上もの店舗があり、日本最大かつ東アジア最大の中華街となっている。1866年（慶応2年）の横浜新田慰留地から数えると150年強もの歴史をもつことになる。神戸南京町や長崎新地中華街とともに「日本三大中華街」である。
1859年（安政6年）、横浜が開港すると外国人居留地（一種の租界）が造成され、欧米人とともに多数の中国人買弁（中国人商人や取引仲介者）や外国人外交官の雇い人が来住した。当初、彼らは香港や広東から来ていたため、広東省出身者が多かった。その後、横浜と上海、イギリスの植民地の香港の間に定期船航路が開設されると、中国人貿易商も来住し、居留地の一角（現在の山下町）に関帝廟、中華会館、中華学校などを建てていった。これが横浜中華街の原型である。
初期の埋め立て地「横浜新田」の海岸線沿いに建てられたため、この地域のみ区画が約45°ずれている。この頃の商店は日用雑貨店、衣料品店、食料品店などの店が大半で、中華料理店は多くなかった。1872年（明治5年）には、柳麺（lau min、ラウミン）の屋台が出始めていた。
1894年（明治27年）に日清戦争が勃発すると中国人の多くが帰国してしまうが、戦争が終わり、1899年（明治32年）に条約改正により居留地が廃止されると、中国人は職業制限を受けたものの、居留地外にも住むことを許された。袁世凱に追われ大日本帝国に亡命した孫文もこの地で華僑にかくまわれながら革命活動を続けている。
ただしこの時期は単に外国人街であり、特に中華街というわけではない。例えば1921年（大正10年）の横浜市商工案内によれば、この地区の総店舗数263軒中、日本人店149軒、欧米人店79軒に対して中国人店35軒であり、そのうち中華料理店はわずか5軒であった。一方1910年（明治43年）の『名誉鑑』では、有名な広東料理店として5軒を挙げており、1900年（明治33年）以降一挙に中華料理店が増えた。
1953年には、横浜市と横浜商工会議所が中心となり、「チャイナタウン復興計画」が策定された。1955年（昭和30年）には中華街大通りの入り口に「牌楼門」が建てられ、牌楼（門）の上「中華街」と書かれたことで、それまでは南京町と呼ばれていたこの街が次第に「中華街」と呼ばれるようになった。
1964年には石川町駅が開業して、多くの観光客が来るようになった一方、海上輸送がコンテナ化されたことで、外国人船員は徐々に姿を消していった[4]。1972年（昭和47年）に日中国交正常化が実現した年に、高橋柢祐を初代理事長に迎え、街づくりへの志を同じくする者が集う横浜中華街発展会協同組合が発足した。ハードウェア、ソフトウェア面での整備が進められたことで日本人が多数来場するようになり、横浜を代表する観光地の一つとして発展していった。